岡崎市井田西町のタニザワフーズ株式会社が同市内で運営するファストフードチェーン「ケンタッキー・フライド・チキン」(KFC)の店舗で余ったフライドチキンを市内の子ども食堂に寄贈する活動「KFCこども食堂等への食材提供支援」が、1日に始まった。

同活動は日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社(横浜市)が2019年に始め、現在全国14自治体で子ども食堂500カ所以上が参加。タニザワフーズは22年から埼玉県内の店舗で実施しているが、愛知県内では今回が初めて。

岡崎市内の竜美ケ丘店(竜美南1)、アピタ岡崎北店(日名北町)、岡崎北店(井ノ口新町)の3店舗から、市内7食堂に提供。これまでは廃棄されていた調理済みチキンの余りを店舗で冷凍し、約1週間分をまとめて食堂に渡す。各食堂は毎月1回受け取り、再加熱して料理の材料にする。再加熱の際の調理法は日本ケンタッキーが指導した。

同市内での開始に合わせて今年7月15日、市社会福祉センターで開催式が開かれた。子ども食堂との調整を担う社会福祉法人岡崎市社会福祉協議会の太田俊昭会長は「運営者の経済的負担がかかる中、貴重なたんぱく源であるチキンの提供はありがたい」、子ども食堂の運営者は「お肉は子どもたちの大好物。子どもの笑顔はスタッフの元気のもとになる」とそれぞれ感謝を伝えた。

タニザワフーズの谷澤公彦代表取締役社長は「衛生管理などのハードルがあり、ようやく実現してうれしい。子ども食堂が笑顔をつくる一助になれば」、日本ケンタッキーの遠藤久代表取締役社長は「日本ならではのKFCの取り組みを世界にも発信したい」とそれぞれ思いを込めた。(酒井希実)